「毎日施術しているのに、月末になると手元にお金が残らない」という状態は、整骨院では珍しくありません。
赤字は気合いや根性で解消できるものではなく、収入と支出の構造を分解して、効く箇所から順番に手を入れることでしか改善しません。
損益分岐点を正しく計算できれば、「月に何件の来院があれば赤字にならないのか」が具体的な数字として見えてきます。
本記事では、赤字を判断するための収支項目の整理から、固定費と変動費を分けた損益分岐点の求め方、ケース別の試算、改善策の優先順位までを解説します。
なお、予約・カルテ・売上を一画面でまとめて管理できる治療院専用システム「ぽちり(pochiri)」を使えば、計算に必要な来院件数や平均単価を予約とお会計の記録から確認できます。
赤字を判断する収支項目
収入側の項目
収入は、自費の施術料金、保険診療の一部負担金と療養費(保険者への請求分)、物販などに分かれます。
保険診療は窓口で受け取る一部負担金だけでなく、後から入金される療養費も含めて1件当たりの収入を考える必要があります。
回数券は前払いのため、販売した月の入金と、実際に施術した月の売上を分けて把握しておきましょう。
支出側の項目
支出は、テナント賃料・水道光熱費・通信費・スタッフの人件費・広告費・システム利用料・リース代、そして施術ごとにかかる消耗品や決済手数料などです。
これらを一覧にするだけで、「毎月いくら出ていくのか」がはっきりします。
利益と資金繰りを分けて見る
帳簿上は黒字でも、回数券の前受金や保険請求の入金時期の影響で、資金繰りが苦しくなることがあります。
保険請求は施術してから入金されるまでに時間差があるため、手元資金の推移は別途確認しておきましょう。
利益の改善と資金繰りの改善は別の作業だと切り分けることが大切です。
赤字ではないものの売上の割に利益が残らない構造については整骨院が儲からない5つの理由で、業界全体の経営環境は整骨院経営は厳しい?倒産・廃業が増える理由と打開策で解説しています。
整骨院が赤字になりやすい4つの原因
1. 固定費が売上規模に合っていない
開業時に背伸びした立地や広さを選ぶと、その後ずっと重い賃料が経営を圧迫します。
月額固定の予約システムや顧客管理ツールも、売上が落ち込んだ月に同額かかり続ける点では同じ負担です。
固定費は一度下げれば毎月効き続けるため、改善の効果が持続します。
2. 保険診療に依存して単価が上がらない
保険診療は請求の適正化が進み、単価も限られるため、患者数が同じでも売上が下がりやすい構造です。
骨盤矯正や姿勢改善、産後ケアといった自費メニューがないと、来院件数を増やす以外に打ち手がなくなります。
3. 集客コストがリピートで回収できていない
広告や初回割引で新規を集めても、2回目につながらなければ、獲得コストを回収できないまま終わります。
穴の空いたバケツに水を注ぎ続けている状態では、集客すればするほど赤字が深まります。
4. 稼働率が低いまま放置されている
空いている時間帯があっても、賃料も人件費も同じだけ発生します。
平日午前や夕方など、埋まっていない枠を把握できていない院は、改善余地に気づけません。
固定費と変動費の整理
来院件数で増えるかどうかで分ける
損益分岐点を計算するには、支出を「固定費」と「変動費」に分けます。
固定費は来院件数にかかわらず毎月ほぼ同じ額がかかる費用、変動費は来院件数に比例して増える費用です。
| 区分 | 主な項目 |
|---|---|
| 固定費 | テナント賃料、水道光熱費・通信費の基本部分、固定給のスタッフ人件費、毎月定額の広告費、定額のシステム利用料、リース代 |
| 変動費 | 施術ごとの消耗品(リネン・テーピング・電極パッドなど)、キャッシュレス決済手数料、歩合給、売上に連動する利用料 |
迷う項目は自院の契約で判断する
スタッフの給与が固定給なら固定費、歩合給なら変動費として扱います。
予約システムなどの利用料も、月額定額なら固定費、売上に連動する料金体系なら変動費です。
厳密に分けられない項目は、まず固定費に入れておくと、損益分岐点を低く見積もりすぎずに済みます。
損益分岐点を求める
計算式
損益分岐点となる来院件数は、次の式で求めます。
損益分岐来院件数 = 月間固定費 ÷(平均施術単価 − 1件当たり変動費)
「平均施術単価−1件当たり変動費」は、1件の施術で固定費の支払いに回せる金額(限界利益)です。
固定費を平均施術単価だけで割ると、変動費の分だけ必要件数を少なく見積もってしまいます。
計算例
次の仮の数値で計算してみます。
- 月間固定費:47万円(賃料15万円、水道光熱・通信3万円、スタッフ人件費20万円、広告費5万円、システム・リース4万円)
- 平均施術単価:5,000円
- 1件当たり変動費:400円(消耗品・決済手数料などの合計)
この場合、1件当たりの限界利益は5,000円−400円=4,600円です。
損益分岐来院件数は、470,000円÷4,600円=約102.2件となり、月103件の来院で固定費をまかなえる計算です。
変動費を無視して470,000円÷5,000円とすると94件になり、9件少なく見積もってしまいます。
院長の給与をどう扱うか
この計算で注意したいのが、院長自身の労働の扱いです。
上の例の固定費には院長の生活費や報酬を含めていないため、103件は「院長の取り分がゼロで収支がトントンになる件数」という意味になります。
院長の取り分を月30万円確保したい場合は、固定費に30万円を加えて計算します。この場合は770,000円÷4,600円=約167.4件となり、月168件が必要です。
法人で院長に役員報酬を支払っている場合は、すでに人件費として固定費に含まれていることが多い一方、個人事業主の場合は院長の取り分が「事業主の利益」として計算の外に出てしまいがちです。
自院の数字がどちらの前提で計算されているかを確認してから、目標件数を決めましょう。
必要来院件数のケース別試算
単価と院長の取り分で比較する
次の表は、1件当たり変動費を400円で固定し、平均施術単価と院長の取り分の有無を変えた試算です。数値はすべて仮の数値で、簡略化のため変動費は単価にかかわらず一定としています。
| 平均施術単価 | 限界利益(1件当たり) | 固定費47万円(院長の取り分なし) | 固定費77万円(院長の取り分30万円を含む) |
|---|---|---|---|
| 4,000円 | 3,600円 | 131件(1日約5.2件) | 214件(1日約8.6件) |
| 5,000円 | 4,600円 | 103件(1日約4.1件) | 168件(1日約6.7件) |
| 6,000円 | 5,600円 | 84件(1日約3.4件) | 138件(1日約5.5件) |
件数は端数を切り上げ、1日当たりの件数は月25日稼働として計算しています。
表から読み取れること
同じ固定費47万円でも、単価が4,000円から5,000円に上がると、必要件数は131件から103件に下がります。
院長の取り分を含めると、どの単価でも必要件数は大きく増えます。
赤字かどうかを判断するときは、「院長の取り分を含めて黒字か」を基準にしておくと、生活が成り立つかどうかまで確認できます。
改善策の優先順位
1. 固定費を見直す
計算式の分子である固定費は、下げれば翌月から必要件数が減り、その効果が毎月続きます。
使っていないサブスク、重複している通信費、成果の出ていない広告枠から順に整理しましょう。
予約システムや顧客管理ツールも、売上に連動する料金体系を選べば、売上が少ない月の負担を抑えられます。
2. 平均施術単価を引き上げる
単価が上がると限界利益が増え、必要件数が下がります。
根本改善を目的としたコースや自費メニューを設計し、値上げをする場合は、施術前後の変化を写真で比較して見せるなど、価値が伝わる説明とセットにしましょう。
3. 1件当たり変動費を確認する
消耗品の仕入れ先や使用量、決済手段ごとの手数料を見直すと、限界利益を少しずつ増やせます。
ただし、施術の質に関わる消耗品を削りすぎると、リピートが減って逆効果になることもあります。
4. リピートと休眠対策で来院件数を戻す
「また痛くなったら来てください」と患者様任せにせず、通院計画を提示してその場で次回予約を確保します。
前回来院から1〜3ヶ月、3〜6ヶ月と間隔が空いた患者様を抽出し、LINEやメールで個別に連絡する仕組みも有効です。
5. 空き枠を埋めて稼働率を上げる
埋まっていない曜日・時間帯が分かれば、その枠に合わせた訴求ができます。
平日午前が空いているならシニア層、夕方が弱いなら仕事帰りの層というように、狙いを定めた告知に切り替えましょう。
一度に1つずつ変え、月次で追う
複数の施策を同時に始めると、どれが効いたのか分からなくなります。
固定費・平均施術単価・1件当たり変動費・月間延べ来院件数・稼働率を毎月同じ形式で記録し、損益分岐来院件数との差を確認しましょう。
まとめ:固定費と変動費を分けて必要件数を出す
整骨院の損益分岐来院件数は、「月間固定費÷(平均施術単価−1件当たり変動費)」で求めます。
固定費を単価だけで割ると必要件数を少なく見積もるうえ、院長の取り分を固定費に含めるかどうかで、目標件数は大きく変わります。
必要件数を出したうえで、固定費の見直し→単価の引き上げ→変動費の確認→リピートと休眠対策→稼働率の改善という順番で手を打つのが現実的なルートです。
この立て直しを支えるのが、治療院・整骨院専用システムの「ぽちり(pochiri)」です。
ぽちりでは、24時間対応のWeb予約やLINE予約、Web問診、電子カルテ、回数券管理、施術前後の写真比較などを利用できます。売上推移・客単価・リピート率・休眠患者などの分析は、経営サポートプランの「売上・分析」画面で確認できます。
初期費用0円で、経営サポートプランの料金は施術料金総額の2%(月額上限20,000円・税抜)です。売上に連動するため、上限に達するまでは変動費として計算できます。
30日間の無料トライアルも用意されていますので、固定費を増やさずに立て直しを始めたい院長先生はぜひ検討してみてください。
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