「売上を伸ばしたい」と考えたとき、まず必要なのは、自院の月商がどの数字の掛け算でできているかを正しく分解することです。
ただし、「客単価×来院数×リピート回数」のように要素を並べるだけだと、「来院数」が人数なのか件数なのかがあいまいになり、同じ来院を二重に数えてしまうことがあります。
本記事では、整骨院の月商を2つの計算式で分解し、延べ来院件数と実患者数の違い、試算表、施術時間による上限、施策ごとに追うべきKPIを順番に解説します。
なお、予約・カルテ・売上を一画面でまとめて管理できる治療院専用システム「ぽちり(pochiri)」を使えば、ここで扱う数字を予約とお会計の記録から確認できます。
売上を分解する2つの計算式
式1:月商=平均施術単価×月間延べ来院件数
最も基本になるのは、次の式です。
月商 = 平均施術単価 × 月間延べ来院件数
平均施術単価は「1回の来院あたりの平均売上」、月間延べ来院件数は「その月に施術した回数の合計」です。
たとえば平均施術単価4,000円で月間延べ来院件数が200件なら、月商は80万円です(仮の数値による例)。
式2:延べ来院件数を「人数×回数」に分ける
延べ来院件数は、さらに次のように分けられます。
月間延べ来院件数 = 月間実患者数 × 1人当たり月間来院回数
これを式1に当てはめると、次の式になります。
月商 = 平均施術単価 × 月間実患者数 × 1人当たり月間来院回数
先ほどの200件が「実患者数100人×1人当たり月2.0回」で成り立っているとすれば、4,000円×100人×2.0回=80万円で、式1と同じ結果になります。
延べ件数に「回数」をもう一度掛けない
よくある誤りが、延べ来院件数にさらにリピート回数を掛けてしまうことです。
延べ来院件数には、すでに「同じ患者様が何回来たか」が含まれています。
「客単価×1日の来院人数×稼働日数」で出した数字も延べ来院件数にあたるため、ここにリピート回数を掛けると、同じ来院を二重に数えることになります。
式1を使うなら「単価×延べ件数」、式2を使うなら「単価×実患者数×1人当たり回数」と、どちらか一方に揃えて使いましょう。
延べ来院件数と実患者数の違い
「何回」と「何人」を区別する
延べ来院件数は「何回」、実患者数は「何人」を表す数字です。
同じ患者様が月に4回来院した場合、延べ来院件数は4件、実患者数は1人と数えます。
延べ来院件数が増えていても、実患者数が減って1人当たりの回数が増えているだけなら、新しい患者様は増えていないことになります。
打ち手が変わる
延べ来院件数を2つに分けると、どちらを伸ばすべきかで打ち手が変わります。
実患者数を増やすには、新規の獲得や休眠患者様の掘り起こしが中心になります。
1人当たり月間来院回数を増やすには、通院計画の提示や次回予約の確保、キャンセル対策が中心になります。
ぽちりで確認できる数字
ぽちりの「売上・分析」画面(経営サポートプラン)には「来院実人数」の項目があり、月ごとの来院実人数と延べ来院数を並べて確認できます。
来院実人数は同じ方の複数回の来院を1人にまとめた人数で、1人あたり回数は「延べ来院数÷来院実人数」で表示されます。
キャンセル・無断キャンセル・法人予約と、まだ来院していない先の予約は集計に含まれません。
シミュレーション表
3つの要素を動かしたときの月商
次の表は、現状を「平均施術単価4,000円・月間実患者数100人・1人当たり月間来院回数2.0回」と仮定した試算です。数値はすべて説明のための仮の数値です。
| ケース | 平均施術単価 | 月間実患者数 | 1人当たり月間来院回数 | 月間延べ来院件数 | 月商 | 現状比 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 現状 | 4,000円 | 100人 | 2.0回 | 200件 | 80万円 | 1.00倍 |
| 単価のみ25%アップ | 5,000円 | 100人 | 2.0回 | 200件 | 100万円 | 1.25倍 |
| 実患者数のみ25%アップ | 4,000円 | 125人 | 2.0回 | 250件 | 100万円 | 1.25倍 |
| 来院回数のみ20%アップ | 4,000円 | 100人 | 2.4回 | 240件 | 96万円 | 1.20倍 |
| 3つすべて改善 | 5,000円 | 125人 | 2.4回 | 300件 | 150万円 | 1.875倍 |
3つすべてを改善したケースは、1.25×1.25×1.2=1.875倍です。
3つを1.26倍ずつにすると約2倍
3つの要素をそれぞれ1.26倍にすると、1.26×1.26×1.26=約2.00倍になります。
上の現状に当てはめると、5,040円×126人×2.52回(延べ317.52件)=約160万円で、現状80万円のほぼ2倍です。
1つの数字を2倍にするより、単価・実患者数・1人当たり来院回数を2〜3割ずつ動かすほうが、目標を分けて考えやすくなります。
ただし、この考え方が成り立つのは、3つの要素を上の定義どおりに分けた場合だけです。延べ来院件数を使う式1では、要素は「単価」と「延べ件数」の2つになります。
稼働率と施術時間の上限
対応できる件数には上限がある
延べ来院件数は、施術者の人数と時間で上限が決まります。
月間最大対応件数 = 施術者数 × 1日の施術可能時間 ÷ 1件当たりの予約枠 × 月間稼働日数
稼働率 = 月間延べ来院件数 ÷ 月間最大対応件数
たとえば施術者1人・1日の施術可能時間8時間(480分)・1件当たりの予約枠40分・月25日稼働と仮定すると、1日12件、月300件が上限です。
試算表の「3つすべて改善」は上限ちょうど
この条件では、現状の延べ200件は稼働率約67%(200÷300)です。
一方、シミュレーション表の「3つすべて改善」は延べ300件で、稼働率は100%になります。
実際には予約の空き時間や準備・片付けもあるため、1人で施術している院が延べ件数だけで売上を伸ばすのは現実的ではありません。
上限が近い院は単価を優先する
稼働率が高い院ほど、実患者数や来院回数を増やす余地は小さくなります。
来院件数を無理に増やすと、施術の質やカウンセリングの丁寧さが落ち、結果としてリピートが減るおそれもあります。
上限が近い場合は、平均施術単価の見直しや、施術者・ベッドを増やすかどうかの判断が先になります。
改善施策と対応するKPI
施策とKPIの対応表
施策ごとに、動くはずの数字を決めておくと、効果を確認しやすくなります。
| 施策 | 主に動くKPI |
|---|---|
| 自費メニューの設計・値上げ | 平均施術単価 |
| 回数券・コースの設計 | 1人当たり月間来院回数、平均施術単価 |
| Web予約・LINE予約で取りこぼしを減らす | 新規患者数、月間実患者数 |
| 休眠患者様の掘り起こし | 再来患者数、月間実患者数 |
| 初回の通院計画・次回予約の確保 | 2回目来院率、1人当たり月間来院回数 |
| リマインド・キャンセル対策 | キャンセル率、月間延べ来院件数 |
| 空き枠に合わせた告知 | 稼働率 |
平均施術単価を上げる施策
保険診療は請求の適正化が進み単価も限られるため、保険収入だけに依存すると単価は頭打ちになります。
骨盤矯正や姿勢改善、産後ケアなど、根本改善を目的とした自費メニューを用意すると、単価を見直す余地が生まれます。
単価を上げる際は、施術前後の姿勢や可動域の変化を写真で比較して見せるなど、効果を客観的に伝える工夫とセットにしましょう。
回数券の残数・有効期限・会計の管理方法は整骨院・整体院の予約システムで回数券を管理する方法で詳しく解説しています。
実患者数を増やす施策
施術中は電話に出られないため、営業時間内でも予約機会を逃していることがあります。
24時間受け付けられるWeb予約やLINE予約を用意しておけば、営業時間外の申し込みも拾い上げられます。
前回来院から1〜3ヶ月、3〜6ヶ月と間隔が空いた患者様を抽出し、LINEやメールで個別に連絡する仕組みも、実患者数を戻す施策です。
予約の取りこぼしが起きる原因と対策は接骨院で予約の取りこぼしが起きる原因と、今日からできる対策で解説しています。
1人当たり来院回数を増やす施策
「また痛くなったら来てください」と患者様任せにすると、2回目につながりません。
「まずは痛みを取るために〇週間で〇回、その後は月1回のメンテナンス」と道筋を示し、その場で次回予約を確保しましょう。
前日の自動リマインドでうっかり忘れによるキャンセルを減らすことも、来院回数の維持につながります。
月次で同じ形式で追う
平均施術単価・月間実患者数・1人当たり月間来院回数・延べ来院件数・稼働率を、毎月同じ形式で記録し、前月との差を確認しましょう。
どの数字が動いたかが分かれば、次にどこへ力を入れるべきかも決まります。
売上が伸びても固定費が同じ幅で増えれば、手元に残る利益は変わらない点にも注意が必要です。
まとめ:式を揃えてから施策を選ぶ
整骨院の月商は「平均施術単価×月間延べ来院件数」、または「平均施術単価×月間実患者数×1人当たり月間来院回数」で分解できます。
延べ来院件数にリピート回数を掛けると二重計上になるため、どちらか一方の式に揃えて使うことが大切です。
そのうえで、稼働率と施術時間の上限を確認し、単価・実患者数・来院回数のどれを優先するかを決めましょう。
こうした数字の把握と改善を支えるのが、治療院・整骨院専用システムの「ぽちり(pochiri)」です。
ぽちりでは、24時間対応のWeb予約やLINE予約、Web問診、電子カルテ、回数券管理、施術前後の写真比較などを利用できます。来院実人数やリピート率・LTV、休眠患者の分析は、経営サポートプランの「売上・分析」画面で確認できます。
初期費用0円で、経営サポートプランの料金は施術料金総額の2%(月額上限20,000円・税抜)です。
30日間の無料トライアルも用意されていますので、まずは自院の数字を正しく分解するところから始めてみてはいかがでしょうか。
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